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2018年10月 5日 (金)

神社神道崩壊の危機

 東京九段の「靖國神社」は、明治維新から先の大戦まで、国難あった勤皇の志士、軍人、軍属ら殉職者274万柱を祀る神社。この神社の宮司小堀邦夫氏(平成30年3月着任)が、「今上陛下は靖國を潰そうとしている」「次期皇后、彼女は神社神道大嫌いだ。靖國に来るか」―――と発言。天皇を批判する内容が週刊ポストのネタとなった。発言は去る6月、靖國神社職員に対する研修会の席上出たもの。明らかな天皇批判であり、この種の言動は決して放置されるべきものではない。
 我が国の神社神道界、昨年末の富岡八幡宮の宮司殺害事件以来、様々な問題が噴出して国民の不信感が過去にない高まりを見せている。
 全国8万神社を包括する組織で、昭和21年に設立された神社本庁(東京都)では、本庁所有の職員宿舎の廉価売却問題で疑惑が生じ、これに疑念を訴えた職員に懲戒処分が下された。2人の職員は抗弁手続きを取り裁判闘争に。また、本庁の幹部職員だった人物が、実務の最高責任者である、田中恒清総長のキモ入りで宇佐八幡宮に宮司として奉職。地元宇佐地区の各神社宮司らと様々な面で摩擦が生じ、宇佐支部神職らが宇佐八幡責任役員(総代会代表)に、宮司辞職を求める署名運動を展開するという前代未聞の事態を迎えている。
 神社本庁は事態の解決を図る目的を含め、去る6月に神社本庁統理に五摂家出身北白川氏の後任として、伊勢神宮大宮司をつとめた鷹司尚武氏が着任。「統理」とは本来名誉職。鷹司氏は組織体制の改革、人事の刷新、正常化へと進める方針を取った。ところが、先月の本庁理事会では事態を憂慮した田中総長が、一旦は辞意を表明したものの、前言を翻し、居座りを決め込んで改革気運は停滞の状況にある。
 日本の精神文化の担い手たる神社、その神霊や祭神の傍らには、天皇の存在や、日本人がここまで国際社会に存在感を認めさせた日本人のバックボーンである「国体」護持の基本理念がある。宮司はじめ各社の神職は永永とした家系や、国家安泰を希求する宗教者としての矜持を備えた人材が数多く存在する。
 地元別府を見渡せば、八幡朝見神社、火男火売神社、内竈神社の有名社、氏子総代会や地元住民らとは、長い間の信頼関係を築き、それぞれの社風を持って地域社会の発展に寄与し、崇敬者の心の拠り所としてその評価を維持しつづけている。
 前述の富岡八幡宮は、新任の宮司が就任して、このほど天皇陛下御在位30周年奉祝の宮神輿渡御を成功させ、「失地回復」の気運を醸成させた。お膝元の江東区門前仲町からスタートさせ、周辺氏子社中にも波及し、大きな成果を納めるに至っている。
 それに比べて靖國神社の宮司発言、神社本庁の体質、宇佐神宮問題―――いまだに快とした結論を得ず、善良なる人心が離れようとしている。来年5月には平成が幕を閉じる。一筋に国家の安泰を祈念しつづけた今上陛下に対し、これで顔向けができるのか。
 すみやかに座を降りよ!
 天誅が下る前に。     (陽)

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